銀行員から監査法人へ

銀行員おすすめの資格10選|資格で年収200万アップした元銀行員が解説

銀行員
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銀行をいずれやめたいけど、何したいかはまだわからないんだよな。転職するにしてもリスクあるし、どうせなら銀行でも転職市場でも評価される資格を取りたい。
たけぞう
たけぞう
まずは簿記2級、宅建、FP2級から取得しましょう。

銀行の経営環境は年々厳しいものになっています。
将来に備えて、資格やスキルを身につけたいと考えている銀行員は多いと思います。
とはいえ将来何をやりたいかわからず、何から手を付けていいかわからない人もいるのではないでしょうか。
銀行をやめるにしてもリスクはありますし、資格取得するにしても時間とお金がかかるため、なるべく誤った選択は避けたいはずです。

そこで今回は、銀行でも転職市場でも評価される資格を紹介します。
転職する場合も「銀行でしか使えないようなスキルしか持っていない人」とは見られなくなります。
また目の前の銀行業務にも活かせるため、銀行をやめるか残るか迷っている人にとっても、お金と時間をムダにすることなくとりあえず動き出すことができます。

結論としては、まず簿記2級、宅建、FP2級を取得し、その後に自分が興味のある分野の難関資格に挑むことをおすすめします。

この記事を書いている私も、新卒で銀行に入行し、資格を取得しながら転職を繰り返してきました。
銀行1年目で簿記2級を取得し、会計事務所へ転職。
その後USCPAを取得してBIG4監査法人に転職し、3年間、銀行をクライアントに会計監査をやってきました。
私の資格受験歴は以下のとおり。

  • 銀行業務員検定3級(財務/税務/法務):合格
  • 証券外務員1種/2種:合格
  • 生保/損保募集人資格:合格
  • 日商簿記2級:合格
  • 宅建:学習のみ
  • 税理士試験簿記論:不合格
  • 税理士試験財務諸表論:不合格
  • 税理士試験相続税法:学習のみ
  • USCPA(米国公認会計士):合格
  • TOEIC L/R:スコア855

このようにさまざまな資格学習や転職をしてきた筆者が解説します。

銀行と転職市場で評価される資格3選

銀行員が迷ったら取得すべき、銀行業務でも転職市場でも有効な資格を紹介します。

日商簿記2級

銀行員としてもビジネスパーソンとしても、企業の財政状態と経営成績を理解するために簿記の知識は必要です。

簿記の資格は銀行員として必須ではありませんが、勘定科目やBSとPLの繋がりがわからないと、お客さまと話したり、財務分析をしたりする際に支障が出ます。
転職を見据えるなら、3級ではなく最低でも2級は欲しいところです。
銀行業務でも転職でも活かすためにも、取得しておくことをおすすめします。

日商簿記2級の受験費用は4,720円(税込)で、2020年からネット試験が開始したことに伴い、ほぼいつでも受験可能になりました。
簿記は1級になると一気に難易度が上がりますが、2級までであれば参考書などの独学でも十分合格を目指せます。
完全な初学者であれば3級から受験しましょう。

独学の参考書として、スッキリわかるシリーズがシンプルでおすすめです。
(みんなが欲しかった!シリーズは、ゴチャゴチャしていて個人的にあまり好きじゃない・・・)

私も銀行員1年目で日商簿記2級を取得していたおかげで、その後、会計事務所へ逃げ出すことができました。

宅建

宅地建物取引士は「宅建」と呼ばれる資格で、主に不動産業界で不動産の売買を行う人が取得する資格です。

銀行員の場合は必須の資格ではありませんが、融資担当になると、融資を行う際に不動産担保登記や不動産評価などを行うため、宅建の知識があればそれらの業務を深く理解することができます。
また合格率は15%程度と非常に難易度の高い資格なので、合格すると昇格しやすくなったり、評価が上がったりという銀行もあります。

宅建の受験料は7,000円で年に1回毎年10月に試験が行われます。

私も会計事務所時代に少し勉強していましたが、銀行業務検定法務と範囲がかぶる部分が多いと感じました。
特に抵当権あたりでしょうか。
銀行業務検定や実務で不動産用語に触れている人にとって、宅建は取得しやすいと思いますのでおすすめです。

FP2級

FPとは、顧客の資産運用についてアドバイスをするスペシャリストのことです。
さまざまな金融商品、保険商品、株式、あるいは不動産、税金、年金、ローンなどについて総合的な知識が要求されます。

FP2級(ファイナンシャルプランニング技能検定)の合格者は、日本FP協会が認定する研修や試験を受けると「AFP、CFP」という名称の資格が授与されます。
日本FP協会公式ホームページ⇒FPの資格と検定の種類 | 日本FP協会

銀行員は、窓口担当・法人担当関わらず、お客さまからの資金運用の相談を受ける機会も多くなるため、こうしたときにFPの知識が有効に活用できます。

FP技能士資格は1級~3級まであり、転職をかんがえるなら2級までは取得しておきたいところです。
3級と2級は年に3回受験のチャンスがあり、受験手数料は3級が6,000円、2級が8,700円となっています。

経営コンサルタントの大前研一さんも、FPを推奨しています。

では、入門編ともいうべき資格は何か。
金融に関する知識が求められている昨今、やはりFPが挙げられるだろう。
(中略)
FPを目指す、あるいはFP的な知識・能力を取得したいのであれば、AFPだけに満足せず、CFPにも挑戦してみるべきだ。
もちろん当該資格を持っているだけでFPとして十分なわけではない。
しかし銀行、証券、保険業界においては自分の「名札」(何をする人か)がより明確になり、「値札」(自分の価値)が高まることになるだろう。

出典:『ドットコム仕事術』大前研一著

どうせなら転職市場でも評価される資格をとろう

銀行では、銀行業務検定や、証券外務員、保険募集人資格など、新卒入行からたくさんの資格を取らされます。
すべて銀行業務や出世に必要なものですが、言い返せば銀行か金融業界でしか使えない資格がほとんどです。

銀行も今後、再編や人員削減の波は避けられないでしょう。
中京銀行は経費削減のため、銀行業界では異例の希望退職を募りました。
銀行のためにと身を粉にして働いたとしても、いずれ自分がリストラ対象になるかもしれません。
そういったときに助けてくれるのは、職務経歴書に記載できるようなスキルや経験、資格です。

例えば、年金業務について詳しくなりたいと思っていきなり「銀行業務検定 年金アドバイザー3級」を取得しようとしてはいけません。
それよりもまずはFPの勉強をしたほうが絶対にいいです。取得すれば堂々と職務経歴書でアピールできます。

銀行以外でも評価される資格を今のうちから取得しておきましょう。

3つの資格と難関資格の関係性

キャリアアップや独立が目的であれば、公認会計士や社会保険労務士レベルの難関資格がほしいところです。
それでもまずは前項で紹介した入門資格(簿記2級、FP、宅建)から目指すことをおすすめします。なぜなら難関資格を取得するときの土台となり得るからです。

以下に入門資格と難関資格の関係性についてまとめました。

公認会計士や税理士などの会計系難関資格を目指す場合、簿記2級で学習した会計の知識がベースになります。
FP2級ではAFP、CFPはもちろん、個人の税金や年金も学習範囲であるため、税理士や社会保険労務士の学習にも活きることになります。
宅建は不動産関連の法律を学ぶため、土地家屋調査士や行政書士の学習ともリンクしてきます。

また上図のように簿記など資格は、銀行業務検定の内容とも密接にかかわってくるため、銀行内での評価のために各業務検定を取得するときにも活かせます
したがって銀行に残る決断をした人にとってもムダにはなりません。

以上より「何を勉強すればいいかわからない」「今後のキャリアを迷っている」ような銀行員は、まずは入門編の資格を取得しましょう。
そしてその後に興味のある分野の難関資格を目指してみることをおすすめします。

転職に有利な資格|目的別

資格は手段に過ぎないので、転職の目的から考えて資格を選びましょう。

サラリーマンのまま年収をアップさせたい⇒USCPA

銀行員がサラリーマンのまま高年収目指すための資格として、USCPA(米国公認会計士)をおすすめします。
なぜなら稼げる業界と親和性があるからです。
銀行員におすすめする稼げる業界とは以下のとおりです。

  • 金融業界(投資銀行、ファンド、M&A仲介、金融商品営業)
  • コンサルティング業界(コンサルファーム、監査法人)
  • 外資系企業

そもそも高年収サラリーマンになるために必要な要素は2つあります。
それは「業界」と「外資」です。

日本の場合、業界によって年収は大きく異なります。
ほとんど同じスキルセットでほとんど同じ業務を行うとしても、業界によって年収がだいぶ異なっているということです。

例えば、社内の情報システム担当者という仕事に就いた場合、大手金融機関では年収800~1,000万円である一方、大手メーカーでは年収600万円ということが多いです。
スキルはそれほど大きく変わらないにもかかわらず、業界によって年収に大きな格差が生まれているのです。

アメリカだと業務内容がジョブディスクリプションによって明確に定められており、また国民性として従業員は少しでも年収が高い企業に転職する傾向があるため、同じ業務であれば年収格差はほとんどありません。
したがって、日本において年収をアップさせたいなら業界選びが非常に重要となります。

また、外資系企業は日系企業に比べて年収が高い傾向にあります。
従業員への収益の配分の差やグローバル企業ならではの高収益体質など、さまざまな要因が考えられますが、外資系企業は概ね高年収であるということはキャリア設計において重要なポイントとなるでしょう。

そして結論ですが、上記のような稼げる業界に転職するために、USCPAをおすすめします。
もちろん「転職するために難関資格が必須」というわけではありませんが、企業の数字や海外案件にも携わる可能性があることから、会計と英語の知識が求められる場面は多く、資格取得を通じてスキルを身につけることは可能です。
それを踏まえた転職時の理想の資格としては「MBA」か「公認会計士+TOEIC(L/R)スコア800以上+TOEIC(S)スコア160以上」になると考えていますが、これらは現実的ではありません。
凡人がこのような資格を取ろうとすると膨大な時間とお金がかかりますし、なんとか取得できたとしても転職や雇用が確保されるわけではないからです。

したがって、落としどころとしてUSCPAが最も現実的かつ転職に有効であると思われます。
USCPAは働きながら約1~2年で取得できる資格であり、会計やファイナンス、ITの知識を英語で学ぶことができます。
転職市場でのそれなりに評価されており、将来士業として独立するつもりがないなら、USCPAがもっともコスパがいいです。

たけぞう
たけぞう
私もUSCPAを取得してから年収が200万円以上アップしました。

USCPA資格については、以下の記事で詳しく解説しています。
⇒【取得する意味ない?】USCPA(米国公認会計士)とはどんな資格か資格保有者が解説します

在宅で働きたい⇒簿記1級、USCPA

在宅ワークを希望するのであれば、元銀行員には経理関連の求人がおすすめです。

コロナ過によりリモート対応可能な経理の求人も増えているので、そういった仕事に応募する際には簿記の資格が有効です。

特に近年の転職市場では、連結会計や企業結合、英語のスキルを求める傾向があるため、日商簿記1級やUSCPAの取得がおすすめです。
育児などでリモートワークしたい女性もいるかと思いますが、女性は比較的英語が好きな人が多いと思いますし、USCPAを取得できれば監査法人(在宅&年収500~600万円可能)に転職できる可能性があるので、USCPAもおすすめです。

おすすめの理由は別の記事で詳しく解説しています。
【コスパ最高】USCPAを取得したら監査法人への転職をおすすめする理由【5選】

ノルマから解放されたい⇒士業資格、公務員試験

私も銀行員時代もそうでしたが、自分が納得していない商品にノルマを課され、ペコペコして販売するのがどうしても嫌でした。
そういった販売ノルマから解放されたい銀行員は、士業の事務所や、公務員への転職を検討してみてはどうでしょうか。

例えば会計士や社会保険労務士といった士業であれば、知識と実力をつければ、頭を下げる側から頭を下げてもらう側になれます。
当然それぞれ難関資格なので、すぐに取得することは難しくても、勉強を始めていればそれが評価されて、各事務所に転職することが可能です。
私も簿記2級しか持っていませんでしたが、税理士試験の勉強をしていることが評価されて会計事務所に転職できました。

また、銀行を退職した後に公務員に転職する人も多いです。
現在はコロナの対応に追われて繁忙ではあるものの、公務員であればノルマはないため、そういったプレッシャーから解放されます。
公務員試験は種別で受験対策が異なるため、自分の希望や得意分野などを勘案して対策をするべきでしょう。
公務員試験とは(種類・仕事内容・魅力)

独立したい銀行員は税理士、行政書士がおすすめ

そもそもサラリーマンではなく、独立開業して自由に働きたいという銀行員もいるかと思います。
そういった独立志向の人には税理士、行政書士をおすすめします。
この2つの資格は、元銀行員ならではの強みを活かすことができ、具体的には

  1. 顧客獲得のハードルが下がる
  2. 元銀行員という肩書を活かせる

ことができます。

顧客獲得のハードルが下がる

士業の場合、勉強して合格しさえすれば誰でも独立自体はできますが、営業してお客様を見つけないと当然収入はゼロです。
現在であれば、事務所のサイトを立ち上げてインターネット経由で顧客を獲得することが主体となりますが、サイト作成と広告費は当然お金がかかります。
開業直後であれば資金もないですし、特に地方であれば、知り合いや紹介などオフラインでの人脈が重要になってきます。

支店勤務の行員であれば、対面での営業経験もあるので最低限のスキルと経験はあるはずです。
また地域のお客さんとの関係性も築いているので、元銀行員であれば資格の勉強しかしてこなかったような人に比べると、顧客の獲得のハードルは低いと言えます。

元銀行員という肩書を活かせる

また税理士や行政書士は、元銀行員という肩書を活かせるというメリットがあります。
それぞれの業務はお客様の融資に携わる場面が多く、銀行員の知識をフルに活かすことができます。

例えば「融資してもらいやすい決算書を作れる元銀行員の税理士」や、「法人設立の手続きに加え、創業融資のサポートもできる元銀行員の行政書士」など、強みとしてアピールすることができるのです。

このように税理士と行政書士であれば銀行の経験を活かしやすいです。

なお、士業で独立を考えているなら、佐藤敦規さんの本がおすすめです。
社会保険労務士を50歳目前で取得され、独立して年収200万円アップされています。
ご自身で「冴えないおじさん」とおっしゃっていますが、非常に参考になり勇気づけられる内容ですのでおすすめです。

【たけぞうメモ】「公認会計士」か「税理士」か

会計系の資格で独立する場合、公認会計士か税理士かで迷う人もいるかと思います。
結論、税理士をおすすめします。
なぜなら、実務では結局、会計基準よりも税法を使うことが圧倒的に多いからです。
公認会計士も税法を必須科目とされているのですが、税理士試験は非常に実務向きに設計されているため、税金知識という点においては税理士試験のほうが身に付きます。
また公認会計士試験は難易度が高く(税理士も同じくらい難しいですが)、独立して事務所開業する場合は、オーバースペックとなってしまう可能性があります。
中小零細企業や個人事業主の場合、会計基準や開示などよりも、税金関係に関する関心が強いです。
例えば、制度会計として求められている繰延税金資産や退職給付会計、資産除去債務などの論点は出てきません。
そういったものよりも「結局税金はいくら払わなきゃいけないの?」「法人個人含めて全体でいくら節税できる?」といったような税金知識についてニーズがあるのです。
したがって独立目的なのであれば、税理士のほうをおすすめします。

銀行業界で評価される資格

金融検定というマイナー資格

検討した結果、やっぱり銀行に残る選択をした人もいるかと思います。
それはそれで素晴らしい決断だと思いますので、そういった人に向けて、銀行員1年間、銀行監査を3年間経験してきた私がおすすめの資格をお伝えします。
それは「金融検定試験」の「資産査定」と「事業性評価」です。

金融検定試験とは金融検定協会が運営している試験制度であり、金融機関の各職能分野における職務遂行能力を評価する試験です。
試験科目は主にコンプライアンスオフィサーや、個人情報取扱者、資産査定、財務分析などが例として挙げられます。
ぶっちゃけかなりマイナーな資格であり笑、私も銀行にいるときはこんな試験があるなんて知りませんでした。

ただしその中でも「資産査定」と「事業性評価」はこれからの銀行マンに求められるスキルだと言えます。

資産査定

資産査定とは、自己査定(格付)に関する実務知識の試験です。
銀行内で定めたマニュアルや規定に基いて、営業店の行員は債務者への格付を実施しますが、もともとは金融検査マニュアル(金融庁が公表していたが2019年に廃止され、新たに「検査マニュアル廃止後の融資に関する検査・監督の考え方と進め方」(DP)が公表)をベースに各行が独自の格付を規定しています。

金融検定試験の「資産査定」を学習することで、銀行内の一段階上の目線である、金融庁の自己査定(格付)の考え方が身に付きます。
なお金融庁の新人職員はこの資格が必須です。

事業性評価

「事業性評価」は、企業の数字だけではなく事業を適切に評価し、それに応じたサポートができる銀行員になるために必要な知識やノウハウを問う試験です。
(こちらは金融検定試験のほかに銀行業務検定でも試験があります)
金融庁の監督指針等では、取引先中小企業への経営改善や育成・成長のバックアップを要請しており、銀行には取引先企業の事業内容や将来性を見極める事業性評価を基に、適切なコンサルティングを行なうなど、取引先の事業を積極的にサポートすることが求められています。

つまり「過去の業績だけで判断して取引先と付き合うのではなく、将来の事業性もちゃんと見てサポートしてあげてね」という、金融庁からのメッセージとも言えます。
事業性評価の件数を支店の目標として掲げているところもあるのではないでしょうか。
事業を評価する能力は、お手軽にこの試験に合格しただけで身につくものではなく、多くの実務経験が必要なのは言うまでもありませんが、基本的な知識を整理するために学習しておくべき試験です。

「資産査定」における旧金融検査マニュアルは2019年に廃止され、「事業性評価」試験は2017年に新設されたことから、近年の銀行業界の変化の象徴とも言えます。
それほど銀行に求められるものも変化しているということです。

極論、この2つの資格を絶対に取得しなければならないわけではありません。

たけぞう
たけぞう
なんでもいいから時代に求められるスキルも習得していこう


このようなマインドであれば、銀行員としても別の職業だとしても、どこでも生き残れるビジネスマンとして活躍できるでしょう。

まとめ:とりあえず小さな1歩を踏み出そう

今回は、銀行でも転職市場でも評価される資格目的別の難関資格を紹介しました。

自分のキャリアがすでに明確である人なんてほとんどいません。
迷っている銀行員は、とりあえず簿記、FP、宅建を勉強することで、どんな将来を迎えたとしてもあなたを助けてくれるものになるでしょう。

なお、これらの資格は独学でも十分取得可能ですが、初歩からしっかり勉強したい人は講座に申し込むのもありです。
スキマ時間で効率よく合格したいのなら、オンライン資格講座のスタディングあたりがおすすめです。
簿記3級であればテキスト&配送料込みで3,828円(税込)、簿記2級は19,778円(税込)のようですが、TACの2級コースは7~9万円程度ですので、スタディングはめちゃ安いですよね。
運営コストを極限まで削減しているとのことですが、私の時代はこんな安いオンライン講座なんてなかったので羨ましいです・・・。
テキスト料金も含まれていることなので、独学での資格勉強に慣れていない人は、低価格のスタディングを利用してみてはいかがでしょうか。

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難関資格合格のためのオンライン講座 スタディング

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以上!

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