銀行に現在お勤めの方の中には「このまま銀行員でいても将来性はあるんだろうか？」というように感じている方は多いのではないでしょうか。
近年では、一昔前のように銀行員は安泰とはいえない時代になりました。
時代の流れとともに、銀行員の将来性にも不安が出てきました。
本記事では、以下の内容について詳しく解説します。
- 銀行員の厳しい末路
- 銀行員が生き残るために求められるスキル
- 銀行員におすすめの転職先
終身雇用の時代も終わり、昨今は1つの企業に定年まで勤めるのが当たり前ではなくなってきています。そんな時代だからこそ、自分の働き方について見つめ直すためのきっけかけにしてみてください。
この記事を書いている人
米国公認会計士（USCPA）
ポケモンにハマって単位ギリで地元の駅弁大学卒業→銀行に入社するもツラすぎて1年で退職（年収300万）→税理士試験に挑むも1科目も合格できず挫折（年収380万）→働きながら1年10か月でUSCPA取得→BIG４監査法人金融部転職（年収600～690万）→大手FAS（年収910万）
凡人がUSCPA（米国公認会計士）試験の勉強方法や、USCPAを活かした転職方法について発信してます。
USCPA（米国公認会計士）資格のおかげで凡人の私でも5年で年収380万円から910万円に
現状からみる銀行員の厳しい末路
銀行員の末路は厳しい傾向にあります。近年は長引くマイナス金利政策によって、銀行の収益構造に大きな変化が見られるようになったことも1つの要因です。
マイナス金利政策とは？
中央銀行が行うデフレ脱却や経済の活性化を目的とした政策。
景気刺激を目的とするが、銀行は貸出で得られる手数料を稼ぎにくくなる。
Twitterでは、40代に差し掛かった銀行員たちから以下のような意見が見られました。
パワハラやノルマに耐え続け、長年働いても出世できるのは、ほんの一握りです。
東洋経済の試算では、全国の99行の地銀のうち14行が赤字経営に陥っていることが報告されています。
大手銀行は著しい発展を遂げている新興国などの海外へ販路を広げることで活路を見出せる可能性があります。しかし、人口や企業数が減少している地方の銀行にとっては悲惨な末路が待ち構えているといえるでしょう。
地方銀行では生き残るのが難しい現状にあります。
【将来が不安】銀行員の末路が悲惨な理由3つ
銀行員の末路が悲惨な理由について解説していきます。
- 人件費の削減が行われている
- ネット銀行が普及しつつある
- 銀行の統合や再編が推し進められている
銀行のリアルを知って、自分の今後について真剣に考えるきっかけにしてみてください。
1.人件費の削減が行われている
銀行は人員削減に向けて動いており、採用人数が年々減少しています。メガバンクでは、店舗を統合することによって人件費削減を行なっているところがあります。
AIの普及によって、銀行の窓口業務などの業務が減少してしまう可能性があることも一因と考えられます。
AIの導入は、今後他の業種でも加速することが予測されています。
今後も、店舗数の縮小やIT技術の発展により人員削減の加速化が進むでしょう。
2.ネット銀行が普及しつつある
インターネットの発展により、近年はネット銀行が普及しています。
ネット銀行は店舗を持っていないためにATM手数料を安くでき、高金利で預金することが可能です。メガバンクと比較しても預金金利が高く手軽であるため、実店舗を持つ銀行よりもネット銀行を利用する人が増えています。
ネット銀行はスマホ1つで取引ができるのが便利な点です。
今後もネット銀行の普及によって、店舗で働く銀行員は少なくなると予想されます。
3.銀行の統合や再編が推し進められている
近年、規模に関係なく銀行の統合や再編が推し進められており、昭和46年度においては14行あった都市銀行は、令和3年度においては4行になっています。
都市銀行に限らず地銀においても同じ流れが見られます。今後、さらに銀行の統合や再編が加速的に行われると生き残れない銀行も出てくるでしょう。
銀行員は安泰と言われていたのは、もはや昔の話です。
せっかく銀行に就職しても、この先もずっと職場が存続できる保証はないのも将来性がないといわれる一因です。
これからの銀行員に求められる3つのスキル
銀行員として生き残るためには、希少価値の高い人材になる必要があります。これからの銀行員には、以下のようなスキルが求められるでしょう。
- システムとAIに強みを持つ
- 高い専門性がある
- 異なる環境でも成果が出せる
それぞれについて詳しく解説します。
1.システムとAIに強みがある
近年の目まぐるしいIT技術の発展によって、今後はAIが代替する業務も増えていくことが予想されます。
特に開発ができるシステムエンジニアは銀行でも重宝される存在と言えます。AIや金融システムを管理できる能力のある人材であれば、時代が変化しても銀行員として生き残れる可能性が高いです。
どの銀行もサービスのIT化が進んでいくと考えられます。
2.高い専門性がある
銀行員として生き残るためには、専門性を高めることも大切です。単に顧客と専門部署を繋ぐだけの銀行員になるのではなく、プロフェショナルを目指しましょう。
たとえば、顧客である会社の社長との商売に関する日常会話で得た情報から、頭の中で決算書をつくり課題の設定や融資の提案ができるような人は重宝されやすいです。
顧客が求めているものを、先回りして提示すると喜ばれます。
資格を身に付けたり専門的な知識の勉強を進めたりすることで、差別化を図れる専門性を磨きましょう。
3.異なる環境でも成果が出せる
働き方の変化によって、今後は異なる環境でも成果が出せる人が重宝されるでしょう。銀行が海外への販路を広げる中で、英語をはじめとする外国語の習得が欠かせません。
海外に派遣されたときに、現地の人と円滑なコミュニケーションを図り仕事を推し進めていけるスキルがあると、今後の活躍の幅を広げられる可能性があります。
環境が変わっても同じパフォーマンスを発揮できるかどうかが重要です。常に自分を高めて英語などの求められるスキルを身につけていく必要があります。
どんな環境でも成果を出せる人材でないとこれからの銀行では、生き残っていけないです。
銀行員が厳しい末路に備えるために取得したい資格4つ
銀行員が市場価値を上げやすい具体的かつ現実的な手段が資格取得です。ここでは、主に支店の総合職の行員向けにおすすめの資格を紹介します。
- FP2級
- 日商簿記検定2級
- 宅建
- USCPA（米国公認会計士）
それぞれの資格について、詳しくみていきましょう。
銀行員が取りたい資格についてもっと詳しく知りたい方は「銀行員おすすめの資格10選｜資格で年収200万アップした元銀行員が解説」の記事もぜひ参考にしてみてください。
1.FP2級
社内評価につながりやすい資格にFP2級があります。金融の知識が身につくだけでなく、昇格の条件にもなることが多いです。
2級を受験するためには、以下の受験資格のうちいずれかを満たす必要があります。
- AFP認定研修を終了している
- 3級に合格している
- FP業務に関して2年以上の実務経験がある
銀行業務はFPの関連業務とみなされるため、2年以上勤務していれば受験資格を満たすことになります。条件を満たせば3級を飛ばして2級を受験することも可能です。
銀行員にとっては、取得しやすく金融知識の証明にもなるので業務に活かしやすいです。
FP2級は受験資格を満たしたら、なるべく早いうちに取ってしまいましょう。
銀行員がFPを取得することで得られるメリットは大きいです。詳しく知りたい方は「【2級以上が吉】銀行員にはFP取得がおすすめ！6つのメリットや難易度を徹底解説」の記事もぜひ参考にしてみてください。
2.日商簿記2級
銀行員の総合職が最低限取得すべき資格として挙げられるのが、日商簿記2級です。銀行員では、実際の業務や顧客と話をする中で、勘定科目やBS（貸借対照表）・PL（損益計算書）などを理解していることが求められます。
簿記2級を取得することで、財務分析などもできるようになるでしょう。会計を学ぶための試験としてもおすすめの資格です。
未取得の30代行員でも「今さら簿記なんて…」と軽視せず、資格を取りきるところまでおすすめします。銀行業務でも転職活動でも絶対に活きます！
銀行員に必須な資格である簿記についてもっと詳しく知りたい方は「【銀行員に必須】簿記を取得するメリット5選！3つの勉強法と難易度を解説」の記事をぜひ参考にしてみてください。
3.宅建
銀行員がもっておくと有利になる資格の1つが宅建です。宅建は「宅地建物取引士」の略称であり、土地や建物に契約についての重要事項を説明できる資格です
不動産取引を行う銀行業務と親和性が高く、宅建を取得することで社内評価が上がるだけでなく、独立や転職がしやすくなるというメリットもあります。
宅建の受験は年齢や学歴に関係なく、日本国内に居住していれば誰でも受験が可能です。
宅建をもっていると不動産に対する知識の証明となるため、顧客からの信頼もアップします。
宅建の合格率は、約15％～18％とけっして簡単な試験ではありません。合格するにはポイントを押さえた勉強が必要です。
宅建合格のコツについて知りたい方は【元銀行員が力説】銀行員が宅建を取得するメリット6選！難易度や合格のコツを紹介の記事も、ぜひ参考にしてみてください。
4.USCPA（米国公認会計士）
USCPA（米国公認会計士）はアメリカにおける公認会計士資格です。日本でも受験が可能で、試験は英語で行われます。
USCPAの資格を取得することで、監査法人や外資系企業などへの転職の幅を広げられるようになります。銀行業務と関連した内容もあるため、現役の銀行員にとっては受験しやすい資格です。
私もそうでしたが専門職への転職が可能になります。USCPA取得後、転職が成功すればノルマや転勤の不安、人間関係のストレスなど、銀行員ならではの悩みから解放されやすいです。
ある程度勤務を続けた銀行員ならば、会計やファイナンスの知識はすでに身につけているため、努力次第では合格まで1年〜1年半で合格も可能です。
USCPAについてもっと詳しく知りたい方は銀行員にUSCPA取得をおすすめする理由5選｜元銀行員のUSCPAホルダーが解説の記事も、ぜひ参考にしてみてください。
【悲惨な末路を回避】銀行員におすすめな転職先3選
スキルを高めて銀行で働き続けるのも良いですが、資格を取得したら銀行員以外の職業に転職するのも選択肢の1つです。
銀行員の金融知識に加えて資格があると、かなり転職しやすいでしょう。ここでは、よりキャリアアップできる職業をご紹介します。
- 銀行以外の金融企業
- 不動産営業
- 士業
なお、転職の際には、自分の強みを引き出してくれる転職エージェントの利用がおすすめです。転職エージェントの「コトラ」では、銀行員向けの求人を中心に取り扱っています。
詳しくは【銀行員におすすめ】コトラの評判を調査！口コミから見る利用に向いている人の特徴を紹介の記事を参考にしてみてください。
1.銀行以外の金融企業
銀行以外の金融関連の職種では、銀行員として得た金融知識が活かせるため転職を有利に進められます。保険や証券会社などでは、銀行業務の中で得た金融に関する知識や顧客対応の経験を活かせるでしょう。
営業職であれば、なおさら転職しやすいです。保険会社によっては、成果主義が強く営業経験があれば、収入アップも見込めます。
保険会社などは成果主義の色合いが強いです。
銀行員での経験に加え、FPなどの金融知識を証明する資格があれば、転職先でもより活躍できるでしょう。
2.不動産営業
不動産営業は、宅建を取得した銀行員など不動産知識が豊富である場合には有利です。銀行員の業務では、土地の売買に関して不動産業者と接点を持つことがあります。
銀行員の業務の中で不動産営業の実務経験が身につくため、転職先としてハウスメーカーの営業職なども考えられるでしょう。
宅建の資格があると、不動産知識の証明にもなり、より転職しやすくなります。
3.士業
会計事務所や税理士事務所などで士業として働くのも、選択肢の1つです。融資業務や会計業務に携わっていた場合には、アピールポイントになります。
監査法人への転職もおすすめです。監査法人は会計監査をおこなう法人のことであり、企業の財務報告に問題ないかをチェックする業務を主に行います。
監査法人には、公認会計士資格やUSCPAの資格があれば転職しやすいです。USCPAを取得していると外資系企業の案件を扱っている監査法人での評価が高くなります。
実際私もUSCPAの資格を取ることで、監査法人への転職を成功させました。
【銀行やめたい人へ】銀行員がUSCPAを取得して監査法人へ転職するためのロードマップの記事では、USCPA取得から監査法人への転職までのステップを詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。
銀行員の末路が不安ならスキルアップや転職を検討しよう
銀行員としての将来性が不安な人は、これから先も生き残っていけるように時代に合わせたスキルを身につけていかなければなりません。人員削減が進んでおり、何も行動していない銀行員には、悲惨な末路が待ち構えているでしょう。
新たな資格を取得するなどしてスキルアップを図ったり、転職を検討したりするのがおすすめです。
積極的に行動を起こし、悲惨な末路を回避しましょう。
具体的なアクションとしては、USCPAの資格取得をおすすめします。USCPAは銀行員との相性がよく、銀行員から監査法人や外資系企業などの高年収企業へも転職できるため、キャリアの選択肢が広がります。
実際に私が、銀行員から監査法人への転職を成功させて、年収を大きくアップさせた方法については【銀行やめたい人へ】銀行員がUSCPAを取得して監査法人へ転職するためのロードマップで詳しく解説しているのでぜひ参考にしてみてください。
これからのキャリアをじっくりと考え、資格やスキルの取得に努めていきましょう。
以上！
