夢の海外移住を叶えるために、USCPAを取得しようと考えている方もいるのではないでしょうか。USCPAは国際的な資格なので、取得すれば海外での就職が視野に入るようになります。
しかし、情報が少ないことから、どのような就職先があるのかわからない方もいるかもしれません。
海外は日本とはさまざまな観点で異なるので、何かと不安になりますよね。
本記事では、USCPA取得で目指せる海外就職先や成功させるポイントなどを解説します。海外で働く際の心構えも紹介しているので、移住を検討している方は参考にしてみてください。
この記事を書いている人
単位ギリで地元の駅弁大学卒業→銀行に入社するもツラすぎて1年で退職（年収300万）→税理士試験に挑むも1科目も合格できず挫折（年収380万）→働きながら1年10か月でUSCPA取得→BIG４監査法人金融部転職（年収600～690万）→TOEIC855点獲得→大手FAS（年収910万）
昔の私のような低スペック会社員がUSCPA（米国公認会計士）資格を活かして年収アップさせる方法を発信してます。
USCPA資格のおかげで年収380万円から910万円に
講座費用を抑えたい人におすすめのUSCPA予備校はCPA会計学院！
- 最大で実質4.4万円で受講可能！
- USCPA、JCPA、元アビタス(他校)在籍者が監修し公認会計士講座のノウハウを生かして作られた教材のクオリティが高い
- スキマ時間で学習しやすい教材だから仕事が忙しくても挫折しにくい
- わかりやすい日本語訳付き問題集だから学習がドンドン進む
＼請求は1分で完了！／
USCPAが海外就職に有利に働く理由をサクッと解説
USCPAは「U.S.Certified Public Accountant」の略語であり、日本語で「米国公認会計士」として知られています。
USCPAを取得することで、アメリカにおける公認会計士のスキルが公式に認められます。特に、アメリカを拠点とする外資系企業やグローバル企業では、資格保持者のニーズが高いのが特徴です。
また、USCPAの試験はすべて英語で行われるため、資格取得を目指す過程で自然と英語力を鍛えられます。特に英語圏に移住したい方にとっては、資格取得と語学の勉強を兼ねられるので、一石二鳥の効果が期待できるでしょう。
会計知識と英語力が向上し、海外就職の強みになりますよ！
＼請求は1分で完了！／
USCPAを取得することで目指せる海外就職先例5選
USCPAを取得すると、以下の海外就職先を目指せます。
- 監査法人
- 会計事務所・税理士事務所
- 日系グローバル企業
- 外資系企業
- ローカル企業
それぞれの特徴を紹介するので、順番に見ていきましょう。
1.監査法人
USCPAを取得すると、Big4（Deloitte、PwC、EY、KPMG）をはじめとした、海外の監査法人に就職できる可能性があります。
監査法人では、財務諸表の監査業務を中心に、アドバイザリー業務やFAS部門などの業務でUSCPAの知識を活かせます。
監査法人は大手から中堅・中小まで幅広く存在しているのが特徴です。規模に関わらず、外資系企業やグローバル企業などをクライアントに持つケースがあるため、資格保持者のニーズがあります。
さらに、監査法人の種類や勤務地によっては、英語を使う環境で働く機会が増えます。
国際的なキャリアを積めるでしょう！
海外の監査法人への就職では、海外留学を経ることも方法の一つです。留学経験があると、就労ビザの取得が容易になることがあるため、就職の選択肢が増える可能性があります。
2.会計事務所・税理士事務所
海外には会計事務所や税理士事務所も多く存在するため、資格があればそこでの業務で重宝されます。
特に、USCPAはアメリカの会計基準や税務に関する知識を持つ証明となるため、米国企業や外資系企業をクライアントに抱える事務所での需要があります。
そのため、外資系企業をクライアントに持つ国際的な業務部門で、USCPAの知識を大いに活かしやすいでしょう！
なお、会計事務所・税理士事務所は、現地で採用されて働くことが一般的です。海外での就職活動が必要なため、難易度は少し高くなります。
3.日系グローバル企業
USCPA取得後の海外就職の選択肢は、現地の法人や事務所に限りません。日本で設立され、事業をグローバル展開している企業も、海外就職先の選択肢の一つです。
日系グローバル企業は海外に拠点を持ち、現地に駐在する日本人を採用しているケースがあります。
特に会計や財務の業務は、専門性が求められるため、国際的な会計基準を理解しているUSCPA保有者の需要が高いことが特徴です。
また、日系グローバル企業であれば、英語はもちろん、社内で日本語が通じる可能性があります。
英語力に自信がない場合でも、比較的スムーズにコミュニケーションを取れるでしょう！
4.外資系企業
外資系企業は、日本はもちろん世界各国に拠点を持つため、USCPA取得後の海外就職の選択肢の一つとして考えられます。
グローバルに事業を展開している企業が多く、米国の会計基準や国際会計基準を適用するケースがあり、USCPAの知識を活かしやすいです！
中でも、金融機関や経理・財務部門での採用をおこなっているケースがあります。
外資系企業を希望する場合、移住したい国の拠点で就職活動をすることになります。
ただし、現地法人での採用となるため、就職の難易度が高くなることを理解しておきましょう。即戦力となるスキルや高度な英語力が求められることを理解し、準備をしたうえで臨むことが重要です。
5.ローカル企業
かなり稀なケースですが、USCPAを活かして海外法人のローカル企業に就職する方法があります。
ローカル企業とは、その国の現地資本で運営されている企業のことです。外資系企業や日系企業とは異なり、基本的に現地の人材を中心に採用されています。
日本人の採用をしていないケースが多く、常に求人があるとは限らないため、就職の難易度が高いことに注意しましょう。
また、就職できた場合でも、社内に日本人がほとんどいない環境で働くことになります。現地の文化や仕事の進め方に適応しなければなりません。
さらに、社内コミュニケーションがすべて英語なので、ビジネスレベルの高い語学力が求められます！
＼請求は1分で完了！／
USCPA取得者が海外就職を成功させる4つのポイント
夢の海外移住を叶えるなら、失敗はしたくないですよね。USCPAを取得したら、以下のポイントを意識して海外就職を成功させましょう。
- 国際相互承認協定を結んでいるかを確認しておく
- 現地での生活が自分に合っているかを調査する
- コミュニケーションスキルを身につけておく
- 転職エージェントを活用する
それぞれ参考にしてみてください。
1.国際相互承認協定を結んでいるかを確認しておく
海外就職の大前提として、USCPAの資格を活用できなければ意味がありません。就職先を見つける際は、資格を活用できる国を選択しましょう。
USCPAには、国際的相互承認協定（MRA）制度があります。この制度を結んでいる国なら、その国の会計士資格を取得しなくても会計士として働くことが可能です。
なお、協定を結んでいる国は6ヶ国で以下のとおりです。
- 南アフリカ
- オーストラリア
- ニュージーランド
- カナダ
- アイルランド
- メキシコ
公用語が英語の国であれば、USCPAで習得した会計知識と英語力の両方を業務に活かせます！
2.現地での生活が自分に合っているかを調査する
海外就職するなら、仕事だけでなく生活スタイルが自分に合っている国を選ぶことが大切です。海外移住するということは、長期的にその国に住んで働くことになるためです。
違和感があると、仕事のストレスと合わせて負担が大きくなる可能性があります。
逆に自分に合っている国であれば仕事に集中でき、より充実したキャリアを築けるでしょう！
判断ポイントは以下のとおりなので、参考にしてみてください。
- 生活習慣
- 物価
- 治安
- 医療サービス
海外では日本の文化や価値観がそのまま通じるとは限りません。仕事面だけでなく、日常生活の中での違いを受け入れ、適応できるかを事前にリサーチしてみてください。
3.コミュニケーションスキルを身につけておく
海外で働くなら、現地のコミュニケーションスキルを身につけることが不可欠です。
仕事でのやり取りや日常生活での会話がスムーズにできるかは、働きやすさや適応しやすさに大きく影響します！
実際の求人募集で、国際的な会計系コンサルティングファームのマレーシア駐在案件がありました。その案件では、マレーシアで問題無くコミュニケーションが図れるレベルの語学力が必須条件です。
海外就職する前に、事前にどの言語が必要なのかを確認し、最低限のコミュニケーションができるレベルを目指しましょう。
ただし、日系企業の場合、社内であれば日本語が通じる可能性があります。
4.転職エージェントを活用する
海外就職は、国内で就職活動をするときよりも情報が限られているため、自分だけで進めるのは大変です。
特に、求人情報の収集やビザの手続き、現地の労働環境の理解など、海外就職特有の課題があります。必要な情報を適切に得られないと、満足のいく就職活動ができないかもしれません。
そのため、海外就職を目指す際に不安を感じる方は、転職エージェントを活用するのがおすすめです。
転職エージェントを利用すれば、自分の希望やスキルに合った求人を紹介してもらえるため、効率的に海外就職活動を進められます。
さらに、面接対策やビザ手続きなどのサポートをしてもらえるので、自分一人よりも安心して就職活動ができますよ！
なお、おすすめの転職エージェントについては、関連記事「USCPA合格者おすすめの転職エージェント4選｜年収アップした筆者が利用方法も徹底解説！」で詳しく解説しているので、ぜひチェックしてみてください。
＼請求は1分で完了！／
USCPA取得だけじゃない！海外就職するために必要な4つの心構え
USCPAを取得して海外就職しても、正しい心構えをしないと期待するキャリアを築けない可能性があります。海外は日本の文化や価値観がそのまま通じないので、日本と同じような働き方ができません。
そのため、USCPA取得だけでなく以下の心構えをしておきましょう。
- 常にスキルを磨く
- 異文化コミュニケーションを受け入れる
- 法規制を把握する
- 健康意識を高める
順番に解説していきます。
1.常にスキルを磨く
海外就職に限りませんが、常にスキルを磨くことが必要です。特に海外では、日本のような終身雇用の考え方が一般的ではありません。
成果やスキルが評価の基準となるため、スキルを磨いて成長する姿勢が求められます。
海外企業では、採用されたらすぐに結果を出せる即戦力であることが期待されます。USCPAの資格を活かした職種では、最新の会計基準や税制の変化などに対応できる専門知識を身につけましょう。
常にスキルアップして成果を出すことで、仕事の幅を広げられたり、年収をアップさせたりしやすくなります！
参考：海外経験者専門転職エージェント「The Beyond Border」の記事「海外の転職に役立つ英語の資格は」では、海外転職で実際に求められる資格について詳しく紹介されています。
2.異文化コミュニケーションを受け入れる
海外就職では、異文化コミュニケーションを受け入れる心構えが必要です。なぜなら、現地の人が多く働いており、日本とは異なる価値観や文化の中で仕事をすることになるからです。
言葉にしなくても相手の意図や気持ちを察する文化や、曖昧な表現を多用するなど、日本のコミュニケーションスタイルがそのまま通じるとは限りません！
海外では、言葉にしないと伝わらないという文化や、自己主張とアピールが評価される文化が根付いています。
日本にいる時と同じようなコミュニケーションを取ると、意思疎通が難しいと感じるケースがあるでしょう。
3.法規制を把握する
海外で働く以上、現地の法規制の把握は必要です。日本の法律は適用されないため、国ごとの労働法や雇用契約のルールを順守することが求められます。
採用時の契約内容や、労働時間・給与規定・解雇に関する法律は、日本と大きく異なるケースがあります。さらに、就労ビザの取得条件や滞在資格のルールを理解していないと、雇用契約が成立しても、海外で働けません。
海外で安心して働くためにも、法規制を把握した上で、適切な手続きを進める準備をしましょう！
4.健康意識を高める
海外就職では慣れ親しんだ日本から離れ、知らない土地で暮らすことになります。普段と同じように生活するだけでも、心身ともに想像以上の負担がかかります。
仕事も大事ですが、それ以上に健康を第一に考えましょう。
健康な体でなければ、海外移住を実現しても、充実した生活を送ることが難しくなります！
また、海外は日本よりも医療費がかかる傾向にあります。例えば、タイでは民営の救急車を利用する場合には有料となるケースがあります。
海外で長く働いて充実した生活を送るためにも、自分の健康を守る意識を持ちましょう。
＼請求は1分で完了！／
USCPA取得者は日本で就職してから海外駐在を目指す方法もある
直接海外就職する方法ではありませんが、日本で就職してから海外拠点の駐在を目指すルートも選択肢の一つです！
日本の企業には海外に拠点を持つ会社が多く存在しており、その企業に就職した後に部署異動を経ることで、海外移住のチャンスを得られます。
USCPAを取得していると、英語力と財務・会計の専門知識を兼ね備えた人材として評価され、海外拠点での業務を任される可能性が高くなります。
また、日本の会社に所属するので周囲には日本人が多く、慣れ親しんだ文化や環境の中で働ける点も大きなメリットです。そのため、いきなり海外就職に挑戦するよりも、比較的スムーズに海外勤務へのステップを踏めるでしょう。
＼請求は1分で完了！／
USCPAを取得すれば海外就職が実現できる可能性がある
USCPA（米国公認会計士）は、国際的に認知されている会計資格の一つです。
資格を取得することで、海外就職の選択肢が大きく広がり、監査法人や外資系企業など、さまざまな業界で活躍できる可能性があります。
成功ポイントや心構えなどを意識して、海外移住を実現させましょう。
とはいえ、まずはUSCPAの資格取得が必要です。効率的な勉強をスタートしたい方はスクール探しから始めることをおすすめします。
よく比較されるのは、大手のスクール「CPA会計学院」「アビタス」「TAC」です。費用をなるべく抑えたい方は、CPA会計学院を検討してみてください。
実質4.4万円で受講できるので、費用負担を抑えられます。
CPA会計学院の米国公認会計士講座については、関連記事「CPA会計学院の米国公認会計士講座を資格保有者が取材してきた【忖度なし】」で詳しく紹介しています。あわせてチェックしてみてください。
＼請求は1分で完了！／
以上！
